【大人の発達障害】検査や診断はどこで？費用や相談先・支援機関を解説

「仕事でのミスが多い」「人付き合いが苦手で、いつも孤立してしまう」「片付けができず、部屋が散らかってしまう」。このような悩みが続き、「もしかして自分は発達障害かもしれない」と感じている方はいませんか？

大人になってから発達障害の可能性に気づくことは、決して珍しいことではありません。しかし、いざ検査や診断を受けようと思っても、「どこに行けばいいの？」「費用はどれくらいかかるの？」「診断されたらどうなるの？」といった疑問や不安が次々と湧いてくることでしょう。

この記事では、大人の発達障害に関する検査・診断の具体的な流れから、検査内容、受診できる医療機関、かかる費用、そして診断後に相談できる支援機関までを網羅的に、そして分かりやすく解説します。この記事を読めば、あなたが次の一歩を踏み出すための具体的な道筋が見え、漠然とした不安が解消されるはずです。

大人の発達障害の診断・検査の流れ

大人の発達障害の診断は、一度の診察で完了するものではなく、複数のステップを経て慎重に行われます。一般的には、問診、心理検査、そして総合的な診断という流れで進みます。これは、本人の困りごとや特性を多角的に理解し、他の病気の可能性も考慮しながら、正確な診断につなげるためです。

ステップ1：初診・問診

まず最初に行われるのが、医師による初診・問診です。ここでは、現在あなたが抱えている困りごとを中心に、これまでの人生経験について詳しくヒアリングが行われます。

現在抱えている困難：

仕事、対人関係、日常生活など、どのような場面で、どんなことに困っているのかを具体的に話します。「指示を何度も聞き返してしまう」「相手の気持ちを察するのが苦手で、失言してしまう」「特定の音や光がひどく気になる」など、できるだけ具体的に伝えることが大切です。事前にメモにまとめておくと、落ち着いて要点を伝えやすくなります。

 

生育歴（せいいくれき）：

幼少期から現在までの様子についても質問されます。例えば、子どもの頃の成績、友人関係、得意だったこと・苦手だったこと、学生時代の様子、これまでの職歴などです。発達障害の特性は生まれつきのものであるため、子どもの頃の様子を知ることが診断の重要な手がかりとなります。可能であれば、母子健康手帳や学校の通知表、家族から聞いた子どもの頃のエピソードなどを持参すると役立ちます。

 

ステップ2：心理検査・その他の検査

問診で発達障害の可能性が考えられた場合、より客観的に特性を評価するために心理検査などが行われます。これらの検査は、診断の補助的な材料として用いられ、得意なことと苦手なことの差や、特性の傾向を数値やデータで明らかにすることを目的としています。

検査は、医師ではなく臨床心理士や公認心理師といった専門家が担当することが多く、複数回に分けて行われることもあります。また、てんかんや甲状腺機能障害など、他の病気が原因で発達障害と似た症状が現れることもあるため、必要に応じて血液検査や脳波検査などが行われる場合もあります。

ステップ3：診断

問診、心理検査、その他の必要な検査の結果をすべて統合し、医師が最終的な診断を下します。診断は、米国精神医学会の診断基準「DSM-5」などの国際的な診断基準に基づいて行われます。

診断結果は、単に「自閉スペクトラム症（ASD）」や「注意欠如・多動症（ADHD）」といった診断名を告げられるだけではありません。検査結果から明らかになったあなたの得意なこと・苦手なこと（認知特性）や、現在の困りごとを改善するための具体的なアドバイスなどが伝えられます。

診断を受けることは、ゴールではなく、自分自身の「取扱説明書」を手に入れるスタートです。自分の特性を正しく理解することで、苦手なことへの対策を立てやすくなり、自分に合った環境を整えていくきっかけになります。

発達障害の主な検査方法と内容

発達障害の診断に用いられる検査には、さまざまな種類があります。ここでは、代表的な検査方法とその内容について解説します。

知能検査・発達検査（WAIS-Ⅳなど）

知能検査は、発達障害の診断において非常に重要な役割を果たします。特に、成人向けに広く用いられているのが「WAIS-Ⅳ（ウェイス・フォー）成人知能検査」です。この検査は、全体的な知能指数（IQ）だけでなく、以下の4つの指標から認知能力のバランスを詳細に評価し、能力の凸凹（でこぼこ）を明らかにします。

言語理解：

言葉を理解し、言葉で表現する能力。知識の広さや言語的な思考力が分かり、仕事では報告書作成やプレゼンテーションなどに関連します。

 

知覚推理：

視覚的な情報を理解し、論理的に考える能力。目で見た情報から法則を見つけ出す力が分かり、設計図の理解やデータ分析などに関連します。

 

ワーキングメモリー：

情報を一時的に記憶しながら、同時に処理する能力。口頭での指示の記憶や、複数の作業を同時に進めるマルチタスク能力に関連します。

 

処理速度：

簡単な視覚的情報を、素早く正確に処理する能力。単純な事務作業やデータ入力のスピードなどに関連します。

 

 

注意機能や実行機能の検査

主にADHDの特性である「不注意」「多動性・衝動性」の程度を客観的に評価するために、以下のような検査が行われることがあります。

CAARS（カーズ）：

ADHDの症状を評価するための質問紙。本人だけでなく、家族など身近な人が回答することもあり、多角的な視点から評価します。

 

ASRS-V1.1（エーエスアールエス）：

世界保健機関（WHO）が作成した、成人のADHDをスクリーニングするための自己記入式の質問紙です。

 

CAT（キャット）/D-CAT（ディーキャット）：

パソコンなどを使用して、注意の持続力や切り替え、衝動性などを測定する遂行機能検査です。

 

その他の心理検査

ASDの特性評価や、他の精神疾患との鑑別（見分けること）のために、以下のような心理検査が用いられることもあります。

AQ-J（自閉症スペクトラム指数 日本語版）：

ASDの特性の程度を評価するための自己記入式の質問紙です。

 

投影法検査（バウムテスト、SCTなど）：

「実のなる木」を描いてもらうバウムテストや、書きかけの文章を完成させるSCT（文章完成法テスト）などを通じて、本人の内面的な心理状態やパーソナリティを分析します。

 

MMPI（ミネソタ多面人格目録）：

550項目以上の質問に答えることで、パーソナリティや精神的な健康状態を多角的に評価する、信頼性の高い心理検査です。

 

発達障害の検査・診断はどこで受けられる？

「いざ検査を受けよう」と決心しても、どこに行けばよいのか、費用はいくらかかるのか、多くの疑問が浮かびます。ここでは、受診先となる医療機関や費用について解説します。

受診先となる病院（精神科・心療内科など）

大人の発達障害の検査・診断は、主に以下の診療科を持つ医療機関で受けることができます。

• 精神科
• 心療内科
• 神経科
• メンタルクリニック
• 大学病院の専門外来

重要なのは、「大人の発達障害」の診断や検査を専門的に行っているかを事前に確認することです。医療機関のウェブサイトで診療内容を確認したり、電話で直接問い合わせたりしましょう。また、後述する「発達障害者支援センター」に相談すれば、お住まいの地域で診断可能な医療機関の情報を提供してもらえます。

検査や診断にかかる料金・費用

発達障害の検査や診断にかかる費用は、多くの場合、公的医療保険が適用されます。そのため、自己負担はかかった医療費の3割（年齢や所得による）となります。

初診料：

約3,000円程度（3割負担の場合）

 

心理検査料：

WAIS-Ⅳなどの詳細な検査を行う場合、約4,500円〜15,000円程度（3割負担の場合）。実施する検査の種類や数によって変動します。

 

診断書作成料：

約3,000円〜10,000円程度。これは保険適用外（自費）となります。

 

診断が確定するまでには複数回の通院が必要なため、総額では20,000円から40,000円程度かかることが一般的です。

また、継続的な通院が必要な場合、「自立支援医療（精神通院医療）」制度を利用できる可能性があります。この制度を利用すると、指定した医療機関・薬局での医療費の自己負担が、原則として1割に軽減されます。申請はお住まいの市区町村の障害福祉担当窓口で行えますので、主治医や窓口にご相談ください。

発達障害に関する主な相談先・支援機関

診断を受けた後、「これからどうすればいいのだろう？」と不安に思うかもしれません。しかし、一人で抱え込む必要はありません。発達障害のある方をサポートする専門の相談先や支援機関がたくさんあります。

発達障害者支援センター

各都道府県・指定都市に設置されている、発達障害のある方やその家族からのさまざまな相談に応じる総合的な支援機関です。日常生活の困りごとから就労に関する相談まで幅広く対応し、必要に応じて医療機関や福祉サービスを紹介してくれます。

障害者就業・生活支援センター

「なかぽつ」という愛称でも知られ、障害のある方の「働きたい」と「安定した生活を送りたい」を一体的に支援する機関です。全国に337か所（令和5年4月時点）あり、就職活動の支援から金銭管理といった生活面の助言まで、身近な地域でサポートを受けられます。

地域障害者職業センター

ハローワークなどと連携しながら、一人ひとりに対し専門的な職業リハビリテーションを提供する機関です。どのような仕事に向いているかの「職業評価」や、職場に支援員が出向く「ジョブコーチ支援」、休職中の方の復職を支援する「リワーク支援」など、専門性の高いサポートが特徴です。

ハローワーク

公共職業安定所（ハローワーク）には、障害のある方の就職を専門にサポートする窓口が設置されています。障害の特性や希望に応じた求人紹介や、応募書類の添削、面接練習などの支援を受けられます。

就労移行支援事業所

一般企業への就職を目指す障害のある方が、ビジネスマナーやPCスキルなどの職業訓練を受けられる通所型の福祉サービスです。職場見学や実習などを通じて、自分に合った働き方を見つけるための準備を、原則として最長2年間行うことができます。

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